FXのドル円の為替予想を貿易収支と物価指数から!大損防止方法は?

sumnail

今回はFXで重要な判断材料となる「経済指標」の中でも重要な、「国際収支」について解説します。

 

「国際収支」とは、その国の貿易に関する経済状況を数値化したものであり、中長期的視点でのトレードでは重要な指針となります。

 

今回は「国際収支」に関して、事例も交えてその結果によって「円高」「円安」の発生するパターンを示し、FX初心者でも分かりやすくご説明しますね。

経済指標については以下のページでもご紹介しています。もしご興味があればご覧いただければと思います。

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国際収支の中でも重要な点は?

「国際収支」とは、下表の様な「経常収支」と「資本収支」に大別されます。

 

特に注目したい「収支」は「経常収支」に含まれる「貿易収支」と呼ばれる項目ですね。

貿易収支

「資本収支」は、「お金のやり取り」をあらわした数値であり、実際に手元にいくら残っているのかを表しているものです。
その為、「お金のやり取り」というのは、他国との「物の売買」から発生する入出金だけでなく、「貸し借り」についても計上されます。
外国からお金を借りた場合は「プラス」になり、逆に外国へお金を貸した場合は「マイナス」になるわけですね。

 

たとえば、あなたが友人へ1,000円貸したとします、いずれは返却される1,000円です。

 

でも今現在のあなたの財布の中は、マイナス1,000円になります。

 

逆にあなたが友人から1,000円を借りたとします。

 

いずれ返却しなければならない1,000円ですが、あなたの財布には1,000円プラスになります。

 

この様に「資本収支」は経済状況を明確に表す指標ではない為、為替市場での注目度は高くはありません。

 

より経済状況を表す指標としてやはり「経常収支」が注目されます。

 

さらにその内の「貿易収支」に関しては、FXでは重要視されている指標です。

 

経常収支

 

「経常収支」とは、日本が貿易や支援などで得られた「収入」と「支出」の差額を表す指標です。

 

1ヶ月を基本として一定期間をまとめて発表されます。

 

「支出」とは、日本が海外へ支払ったお金、たとえば輸入や海外旅行などで外国へ支払った金額です。
「収入」とは、日本が輸出で得た利益、または日本国内で外国人観光客が支払う滞在費などを示します。

 

この「支出」と「収入」のバランスで下表の様に「貿易赤字」「貿易黒字」が決定されます。

経常収支1

 

「経常収支」はFXへの影響を与える指標ですね。

 

「貿易赤字」になるという事は、海外から商品を買い込んだり、日本から外国へ旅行して円を他国通貨へ両替する人が増えるという事になりますから、「円を売る」状態が進み、「円安傾向」になります。

 

逆に「貿易黒字」になるという事は、他国が日本から商品を購入して外貨を支払う、または日本国内に外国人観光客が増えて外貨を日本円へ両替するという「円買い」状態になり、「円高傾向」になります。

経常収支2

 

日本と外国の経済状況をすべてまとめて「経常収支」としていますが、その「経常収支」の中でも「貿易収支」は、より為替市場では影響力があります。

 

次では「貿易収支」についてご説明しましょう。

 

貿易収支

 

貿易収支とは、先に説明した「輸入」と「輸出」だけを抜き出し、その差額をとりまとめた指標になります。

 

この時の「商品」は、「車」や「電化製品」などの物質的な物から、保険などのサービスについても対象になっています。

 

先に示した「支出」と「収入」の関係が「輸出」と「輸入」へあてはまります。

 

「支出」=「輸入」で「収入」=「輸出」という関係になり、「輸入>輸出」となれば「貿易赤字」(収支バランスが悪い)、逆の状態「輸入<輸出」になると「貿易黒字」(貿易収支が好調)となります。

 

「貿易収支」からの「円高」「円安」についても、先の関係と同様です。

「輸入>輸出」=「貿易赤字」=「円安」
「輸入<輸出」=「貿易黒字」=「円高」

 

 

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貿易収支の実例

チャートは2016年5月4日の「米ドル/日本円(USD/JPY)」です。

 

貿易収支の発表前までは「円高」(ダウントレンド)だったのに対し、予想値「マイナス412.0億ドル」に対して、結果値は「マイナス404.0億ドル」とマイナス値が少なく、時期的にGW中ですので日本の銀行・証券が休業でした。

 

それによって「アメリカは景気が良い」と判断され、円を売ってドルが買われる「円安」になりました。

貿易収支1

 

消費者物価指数(CPI)からも検証

 

「貿易収支」以外に重要視するべき指標には、「消費者物価指数」というものがあります。

 

消費者物価指数は、消費者が購入するその国の商品やサービスを指数化したもの。

 

毎月まとめられて発表されています。

 

CPI(Consumer Price Index)と略されて紹介される場合もあり、その国民の生活水準を知る上で重要な指標です。

 

上昇率が高くなると物が多く購入されている、逆に低下すると経済は冷え込んでいると判断できます。

 

対象としている商品の物価上昇率を表す為、その国の経済が「インフレ傾向」なのか「デフレ傾向」なのかを判断する事も可能です。

 

消費者物価指数(CPI)は、下記のようにFXへ影響を与えますね。

 

・前回よりも消費者物価指数(CPI)の数字が高い場合
⇒物価が上がる=インフレ傾向

・前回よりも消費者物価指数(CPI)の数字が低い場合
⇒物価が下がる=デフレ傾向

 

物価と貨幣のバランスが崩れ、インフレ傾向となると貨幣価値が低下してしまう為に「金利」を上げることがあります。

 

高金利となると、FXでは「スワップ金利」での利益が見込める為に高金利通貨を買う人が増加することになり、為替レートもあがります。

物価指数

 

 

消費者物価指数(CPI)の実例

 

チャートは2016年3月16日の「消費者物価指数(前月比/前年比)」です。

 

実際の数値は前回値「0%/1.4%(前月比/前年比)」(2016年2月)に対して結果値は「-0.2%/1.0%(前月比/前年比)」でした。

 

ということは、数値で前回と比べて結果値の数値が悪化しているので、日本の生活水準の上昇率が低下していることが分かり、米国と日本の経済状況を天秤にかけ、「米国が好景気」と判断されて「円売り、ドル買い」=円安(アップトレンド)が発生しました。

消費者物価指数
 

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ドル円の為替予想に関する動画

 

「経済指標」と同様に為替に影響を与えるのが「要人発言」。

 

今回の動画はそうした「要人発言」に対する対処法の動画をご紹介します。

 

「黒田砲 FX大損 円高の理由と対処法」

 

「経済指標」だけにこだわるのは危険?!大損防止方法とは?

 

「経済指標」とはトレードのターゲットとして利用するのは悪い事とはいいません。

 

しかし、過信し過ぎるのも考えものです。

 

図Aは2015年3月30日~3月31日の「米ドル/日本円(USD/JPY)」です。

 

3月29日までのチャートのラインはアップトレンド傾向で、3月30日でダウントレンドに転じていました。

 

しかし、3月30日での「ADP雇用統計 [前月比]」の「予想:19.5万人に対し結果:20.0万人」の結果を受け、このままアップトレンドが再開すると予想し、「買い注文」でトレードを開始しました。

雇用統計1

雇用統計についての解説は以下のサイトでも紹介しています。もしご興味があれば参考にしていただければと思います。

 

しかし、大局的には「円高傾向」なので、「経済指標」の効果は一時的でダウントレンドは進行してしまい損切り決済を余儀なくされました。

雇用統計2

 

今、このチャートを確認すると、経済指標の出る前からダウントレンドは開始されていて、一気に円高方向へ推移しているがわかります。

 

このように全体のトレンドを把握せずに「これから変わるだろう」とか、「この間までこうだったから、また元に戻る」という考えは危険です。

 

通常、損益が発生していて、それが大きく膨らむと損切りを仕掛けるのは、かなりの精神的負担が生じます。

 

「経済指標」は為替に影響を与える事もありますが、大体の場合は局地的で限定的な影響しか与えません。

 

その事に注意してトレードを行って下さいね。

 

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